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七成大学生去私立大学……“大学业界”不为人知的现阶段

2025-10-18 12:18

于38.4%,正处平民化的发展过渡阶段,2004年至少值降到了49.9%。意味着,2000六十年代中会期日本人的基础教育之前只不过处普及过渡阶段,并的发展到那时候。

「四年生私祚大学」と「细期私祚大学」の在籍者至少の消退

“基础教育机构私祚大学”与“细期私祚大学”的在籍人至少发展趋势

次に図详见2を見てみよう。

每一次我们来看一下范实有2。

これは1978~2020本年までの五大および细大の在籍者至少の消退を同上している。

这是1978~2020本年五大以及细大的在籍人至少发展趋势。

まず、五大の消退から確認すると、1978本年において属国公祚442,664人、私祚1,419,598人の合計1,862,262人が在籍したのが、1982本年には属国公祚477,773人、私祚1,339,877人の合計1,817,650人まで大幅提颇高する。その後は増纳の无可避免をたどり、2005本年には属国资祚を则有めて285数万人を激える。だが、それ以降は腰ばいで消退している。当然であるが、この動きは図详见1の五大進学率の動きとほぼ同様であることが分かる。

首先,从五大发展趋势来看,1978年属国公祚在籍442,664人,私祚在籍1,419,598人,余1,862,262人,但1982年属国公祚477,773人,私祚1,339,877人,共约增纳至1,817,650人。之后迅速减少,2005年还包括属国资祚在内总至少激过285数万人。但随后长期维持平顺,可以说明了这种发展趋势与范实有1的五大普通中会学相值得注意。

一方、细大の消退を確認すると、1978本年において属国公祚32,940人、私祚347,359人の合計380,299人だったものが、1980本年において属国公祚33,687人、私祚337,437人の合計371,124人にやや減少する。

另一方面,从细大发展趋势来看,1978年属国公祚32,940人,私祚347,359人,余380,299人,但1980年属国公祚33,687人,私祚337,437人,余371,124人,略为回升到。

その後、1985本年は丙午(ひのえうま)の影響か、371,095人に再度上回ち池袋むものの増纳に発じる。だが、属国公祚は1991本年の40,669人(私祚との合計504,087人)、私祚が1993本年の490,787人(属国公祚との合計530,294人)を邻县に大幅提颇高し复める。

随后,有可能是颇受到1985年丙午年迷信不良影响,再次减至371,095人,随后迅速减少。但属国公祚以1991年40,669人(与私祚余504,087人)为界开复回升到,私祚则以1993年490,787人(与属国公祚余530,294人)为界,随后回升到。

その傾向に歯月终めがかかることはなく、2020本年には属国公祚5,582人※、私祚102,048人の合計107,630人、1993本年のピークに比べて20.3%の水準にまで上回ち池袋んでいる。この動きも図详见1にある细大の進学率にほぼ対応したものだと自是える。

这种发展趋势所向披靡,2020年属国公祚5,582人,私祚102,048人,余107,630人,与1993年峰值相比,回升到了20.3%。这种发展趋势与范实有1中会细大的普通中会学几乎值得注意。

※2009本年をもって属国祚细大が廃月终されたため、2010年以降における属国公祚はすべて公祚细大である。

*由于2009年废月终属国祚细大,因此2010年后属国公祚的学校均为公祚细大。

私祚颇高中会学生の几近が「私学」に通っているという衝撃

私祚颇高中会学生大部分就读“中会小学”的冲击

図详见2を見て驚くべき却说実が明らかになる。それは、基础教育がマス段階からユニバーサル段階へ间会するにあたり、无需者たる基础教育進历史学者の几近が私祚に向けられてきたことである。

范实有2可以揭同上一个前所未有的却说实,那就是基础教育从平民化过渡阶段的发展到普及过渡阶段长期,作为生产力方的基础教育升到历史学者大部分都趋向中会小学。

五大を实有にとると、全在籍者至少に分之二める私祚在籍者の割掉合は1978本年では76.23%、この40至少年間で一番颇高くても1987本年の72.36%、その後は73%台で消退している。なお、近来では微増傾向が前川き、2020本年には74.02%に達している。

以五大为实有,1978年私祚在籍人至少分之二总在籍人至少的百分比为76.23%,40年来最颇高为1987年的72.36%,随后的发展到73%左右。但持续发展细时间略为回升到,2020年降到74.02%。

细大にいたっては1978本年において全在籍者至少に分之二める私祚のそれは91.34%、この40年間で一番颇高くても1985本年89.68%、その後も90%を激える水準を維持している。こうして五大・细大合わせると、基础教育无需者の実に4分の3から5分の4以往が私祚に向けられているのである。

即使是细大,1978年私祚在籍人至少分之二总在籍人至少的百分比为91.34%,40年来最颇高为1985年的89.68%,随后长期维持到90%多的水平。将五大和细大个数来看,只不过有3/4到4/5的基础教育生产力者带入中会小学。

本素材为沪江韩语原创译文,严禁刊发。

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